不倫が発覚したとき、悔しさと怒りで「相手の親や職場、（w不倫なら）女の旦那にバラして社会的制裁を与えたい！」と思う方は少なくありません。
「女の職場にばらしたい（相談したい）」
そう考えているあなたへ。
結論からお伝えします。
いきなり相手の職場に相談することは、絶対にNGです。
私の経験論から言えば、職場に訴えて「本当に効果があった」と思える結果は、全体のわずか10％程度。
そのほとんどが、夫と女が同じ会社に在籍する「社内不倫」のケースです。
今回は、なぜ職場へのバラしがこれほど打率が低いのか。
そして、どのような条件なら効果が出るのか。
2つの実例を交えてお話しします。
職場へのバラしには「跳ね返り」と「限界」がある
まず知っておいてほしいのは、相手の職場に相談することは、自分の夫の立場もかなり悪くするリスクがあるということです。
夫からの逆ギレや跳ね返りは相当なものになります。
さらに、会社という組織の限界もあります。
会社が注意喚起をしたところで、多くの企業にはプライベートの男女関係を強制的に引き離す権限はありません。
二人が遠くに引き離されたり、女が退職することになったりしても、それ単体では不倫を終わらせる「決定打」にはなりにくいのです。
結局は、その恥ずかしい状態になってまで不倫を続けるか否かは、二人次第、夫次第（女次第）になってしまいます。
もちろん、夫が「女（不倫）」よりも「職（自分の立場や昇進）」を優先するタイプであれば女を切る事例はあります。
しかし、全体で見ればそんなケースはごく微々たるものです。
失敗事例：いきなり会社に突撃しても門前払いされる理由
では、なぜいきなり職場に相談してはいけないのでしょうか。
実際の失敗事例を見てみましょう。
【実例1：妻の職場へ直談判した結果】
妻が勤務する会社の先輩男性と不倫していることが分かったある夫の話です。
怒りに任せて、いきなり妻の会社に訪問しました。
上の立場の方が対応してくれましたが、返ってきた言葉は冷ややかなものでした。
「プライベートのことなので、会社としてどうすることもできません。そもそも、証拠とかはあるのでしょうか？」
会社としてはこれ以上踏み込めず、「本人たちには噂が立っているから誤解を招く行動は慎むように言っておきます」という、お茶を濁す程度の対応で終わってしまいました。
このように、コンプライアンス（法令遵守）に厳しくない会社や、何の証拠も持たずに突撃した場合、ただの「プライベートの揉め事」として門前払いされる可能性が高いのです。
成功事例：上司を味方につけ対処したケース
一方で、わずか10％の「成功事例」には、明確なやり方と条件があります。
【実例2：完璧な証拠と社内のキーマンを巻き込んだ解決】
ある妻は、夫が日頃からお世話になっていた会社の上司に夫の不倫を相談しました。
すると上司も「実は僕も怪しいと思っていた。相手は同僚のシングルマザーの女性で心当たりがある」と協力的になってくれたのです。
上司は「二人（もしくは夫）を呼びつけて厳重注意してもいいが、カウンセラーさんは何て言っていますか？」と聞いてくれました。
離婚をしたいわけではなく、ただアバンチュール（火遊び）に浸っている状態だった夫でした。
そこで私は「焦って今動くのではなく、まずは言い逃れできない証拠を掴んでからにしましょう。
そして上司と奥さんで真正面から直球勝負です！」とアドバイスしました。
奥様はこっそり証拠集めを進め、不貞の確実な証拠を確保。
その後、上司と奥様の同席のもとで二人を呼びつけ、見事に成敗（社内不倫をぶっ潰すこと）に成功したのです。
このように、
・会社自体のコンプライアンスが厳しく、厳格に対処してくれる土壌があること
・相談した相手が力になって動いてくれるキーマンであること
・言い逃れできない「証拠」を先に掴んでいること
この条件が揃って初めて、職場への相談は効果を発揮します。
主語を「夫と自分」に戻してください
職場にバラして現実を突きつけるのは一見効果的に思えますが、不倫問題の本質は、あくまで「夫と女とあなた」の3人の問題です。
順番を間違えてはいけません。
夫の不倫であれば、まずは「妻と夫」です。
その上で、女に行動を起こすなら「妻と女」です。
基本的にこの3人の間で終わらせることが重要です。
ただし、「職場に知られることは相当にまずい」という職業や立場の方々がいるのも事実です。
だからこそ、いきなり行動を起こすのではなく、「いつでも会社に言える証拠は持っている」というカードを握り、相手を牽制（けんせい）しておく。
これはダブル不倫相手の配偶者にバラす（相談する）というけん制にも言えますが、これが有効な対処法です。