■診療所にもあるMRI
「脳ドックで認知症リスクを判定」「脳ドックで認知症の早期発見」――。こんな惹句がインターネットに並ぶ。超高齢社会を迎え、誰もが気になる認知症に対する不安心理をあおる。現在、国内に600か所以上あるという脳ドックの実施施設。
ここまで増えた背景にはMRIの普及がある。経済協力開発機構（OECD）の2017年のデータによると、日本のMRI設置台数は人口100万人当たり51.7台と世界トップだ。欧米と異なり、中小の病院や診療所まで幅広く導入されているのが日本の特徴だ。
MRIは磁石と電波を使って体の断層像を撮る装置で、1980年代初めから本格的な臨床応用が始まった。多くの病に威力を発揮し、脳疾患や、脊髄の病気、椎間板ヘルニア、臓器の腫瘍性疾患などの診断に使われる。臓器によっては造影剤不要のため、苦痛がないというのは患者にとって何よりありがたい。放射線被ばくがないのも長所の一つだろう。
MRI検査の費用は内容によって異なるが、3割負担で数千円～1万数千円が相場だ。機器自体も高額であり、1台当たり数千万円以上という。
医業コンサル会社の代表がネット上で、MRI購入に伴う費用について工事費を含め7500万円とした場合、減価償却中に検査収益だけで黒字化するためには「1日6件以上の撮影が必要」と明らかにしている。MRI導入による治療が患者の評判を呼び、「患者全体が増えるというサイクルが起きうると期待できます」と勧めるのだが、どうだろか。
「経営上求められる検査や治療」の存在認める医師も
「MRIなどの検査をやたらと勧めてくる医者は歓迎すべきではありません」と指摘するのは、医師・ジャーナリストの富家孝氏である。
その著書で「病院経営ばかりに頭がいっている医者は、導入した高額の最新機器を前に『どうしたら、早く元がとれるだろうか』と思っているわけで、そのために患者に不必要な『念のため』の検査を勧めるのです」と明かす。
それを裏付けるのが京都大学大学院工学研究科・藤井聡研究室が2022年に発表した論文「医師アンケートに基づく過剰医療の実態に関する研究」だ。「経営上求められる検査や治療が、どちらかと言えば存在している」と答えた医師が全体の4割に上ったのは衝撃である。
ハンバーガーを注文した客に、「ポテトもご一緒にいかが」と迫るような「過剰検査」は勘弁してもらいたいものだ。
（ジャーナリスト 倉井建太）
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