WHOは次の緊急事態の実施について、準備を始めたようです。
すでに、忘れかけている「サル痘」が、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」に該当するか、6月23日に緊急委員会を開催して決めるという。
緊急事態が宣言されれば、2020年1月30日に新型コロナウイルス感染症に出されて以来となります。
今、日本は、米国主導による緊急事態の体制が作られており、外堀が埋められています。
日米合同委員会 新組織
令和４年１月、日米合同委員会の中に「検疫・保健分科委員会」という新組織が設けられ、緊急事態発生時には、ここから、内閣官房や厚生労働省に直接指示が下されるものと思われます。
日本版CDC創設
感染症対策の司令塔として、「内閣感染症危機管理庁（仮称）」が内閣官房に新設されます。また、国立感染症研究所と国立国際医療研究センターを統合し、米国疾病予防管理センター（ＣＤＣ）の日本版が創設されます。
さらに、厚生労働省に新たな組織「感染症対策部（仮称）」も設置されるという。
（日テレTV）
CDCは独立機関でない
米国疾病予防管理センター（CDC）といえば、米国における公共の疾病対策機関というイメージがあるが、そうではないようです。
ロバート・ケネディ氏によると、「CDCは独立の機関ではない。20以上のワクチン特許を持つワクチン会社である。毎年ワクチンで46億ドルを売り上げている」と述べています。
つまり、ワクチンで収益を上げている株式会社ということのようです。
ということは、日本版CDCとは、日本人にワクチンを打たせるためだけの機関ではないか。
もうすぐ修羅場がくるか
井上正康教授のご見解として、
「次のパンデミックはサル痘が準備されている可能性がある。CDCの東京センターが出来ると厚労省は完全にその統括下に置かれ、それ以外の対応が出来なくなる。するとワクチンに関しては自由意志は一瞬にして無くなり、全て法的拘束力をもって強制される。医療以外の大きなバイアスがあり、近い将来修羅場がやってくる。」
（全編;シンポジウム：新型コロナウイルスおよびウイルス対策について)
在庫処分か
米国の指令を受けて、日本政府は次のパンデミックがくることを前提に、組織改編を進めています。
今度、WHOによる緊急事態宣言が出されたら、CDC主導のもと、前回以上に厳しい緊急事態の体制になるかもしれません。
米国では、３回目ワクチンの接種希望者はいなくなっており、接種率は40%以下です。（日本の3回目接種率は60%）
もはや、どこもワクチンをほしがる国はなく、まだ、眠りについている人が多い日本で在庫処分するつもりでしょう。
次は、「サル痘」の感染症対策なので、天然痘ワクチン（ラベルを変えたものか？）として打たせるつもりのようです。
ワクチンの強制接種は、日本では憲法違反になるので、そうならないことを願うが、これまで以上にワクチン接種の圧力をかけてくることが予想されます。
思考は現実化
一方、これは、目覚めのための映画だ、という人もいます。
このような状況になると、もはや現実世界なのか、マトリックスの世界なのか区別がつかなくなってきています。
「思考は現実化する」とよく言われます。
だから、「これはDSの最後のあがきであって、このようなことは起きない。大丈夫だ。」と心から（潜在意識の上でも）思えるようになった人は、そのような世界線に移行できるのかもしれませんね。
本日も、最後までお読みいただきありがとうございました。