こんにちは。忙しいあなたを健康サポート

いつでも簡単に免疫力をアップする方法をお伝えする濱西です。

 

 

健康に関する情報を発信する立場として決して避けることのできない、政治と医療について。

これは密接にマッチポンプが行われているので、毎回神経をとがらせてみています。

そこには私たちの健康を壊してまでカネが密接に絡んでいるためです。

 

正直、うちの奥さんが心臓弁膜症になってしまったのってコロワクのせいだと思っています。

明らかに40代でなる病気ではないと東京医大の名医は断言しました。

これは７０歳から８０歳がなる高齢者の病気で手術しても１０年持てばいいよねって。

だからせいぜい１０年くらい持てばいい人工弁を付けるんだよねと。

一方でそれが４０代で発症してしまうと、人工弁だとあと何回手術しなきゃならないんだってことです。。と。

なので、今回うちの奥さんのケースは弁が正常に機能している細胞同士でつなぎ合わせる形成手術でしたが、これは正直衝突事故でも遭わない限りいきなりこんな弁がペラペラにならないと言われた瞬間、夫婦で「これはもしかするとスパイクタンパク質だな」と目を合わせました。。

 

うちの奥さんだけでなく、最近はとくに３０代、２０代の女性が心臓手術に来ることが多いらしく、これには驚いていると名医は言っていました。

正直私はコロワクのスパイクタンパク質ではないかなと思っています。個人的な感想でしかないですが。。

 

コロワクの問題について、いまはだいぶ明るみになってきましたが、それでも先日高市さんは国会答弁で神谷代表質問に対して、「重大な懸念は認められない」って何度も答弁しましたよね。

 

これが今回の記事の焦点で、なぜ繰り返しそういったことを言うのか、ここを私たちはしっかりと認識しておきたく、今回記事を紹介したいと思います。

 

政治家を批判するだけの時代は終わりました。

そこになぜ？あえてそういう発言や報道をしているのか？

批判や煽るだけでなくて、常にそこにある根拠や裏事情について、冷静に知っておくことが大切ですね。

政治家はそこまで馬鹿じゃないと思っています。そう言わざるを得ない背後が必ずあるのだなと。。。

 

精神科医　ナカムラクリニック　中村　篤史さんより

 

参考になれば幸いです。

 

以下引用：

 

NHKの『サイエンスゼロ』で、ワクチン後遺症の存在が取り上げられた。

 

 

『副反応をなくせ！安全なｍRNAワクチンを』ということで、コロナ禍で日本人の8割が接種したコロナワクチンについて、その副作用の存在を真正面から取り上げたテーマになっている。

 

 

イエール大学教授の岩崎明子氏の研究(「ワクチン接種から700日経っても血中からスパイクタンパクが検出される」)を紹介し、

 

 

コロナワクチンによる健康被害(認定9310件、うち死亡1038件)についての言及もあった。
一般の地上波メディアが、しかもNHKが、健康被害に言及した。

ようやくここまで来たか、と思う。

もっと言って欲しいことはあった。ターボ癌や自己免疫疾患の爆発的な増加、不妊や流産の増加などについても触れて欲しかったし、「安全なｍRNAワクチンを！」というテーマでは、視聴者に「今回のコロナワクチンは副作用が多発したが、改善すればもっと安全なｍRNAワクチンができる」というイメージを持たせてしまう。ｍRNAワクチンは「ワクチン」などと呼んではいけない、遺伝子改変剤なのだとはっきり言って欲しかった。

しかし、ともかく、NHKがコロナワクチンの問題点をとりあげた。それだけでも上出来とすべきだろう。
個人的には、言いたいことはもっとある。

 

 

2021年コロナワクチン接種がバンバン進んでいたときに、『フェイクバスターズ』なる番組を放送した。ワクチンの危険性を告発する僕や内海先生の主張はフェイクだとされ、バスターされました。
NHKさん、今、『サイエンスゼロ』でワクチン後遺症の存在を認めたということは、当時の放送は間違っていたということですよね？だとすれば、ワクチンの危険性を告発する僕やうつみんの情報発信は、フェイクではなかった。そう認めていただいたうえで、まず、僕やうつみんへの謝罪があってもいいのでは？いつのまにか、しれっと方向転換？恥ずかしくない？サイエンスゼロというか、羞恥心ゼロですよね。

 

ともかく、番組の内容としては、ファイザー社が「2週間で消える」と説明していたスパイクタンパクが、接種から2年経っても消えていない、これは一体どういうことだろう、という問題提議だった。

 

スパイクタンパクが、接種から2年経っても消えない。どうなるのか。
たとえば、癌になります。
「ターボ癌」などというと、陰謀論だと言われたものですが、今や、論文のタイトルにも使われる用語になりました。

 

 

疫学研究として、最近、2025年9月にこんな研究が出ました。

 

 

 

韓国で行われた大規模後ろ向きコホート研究で、ワクチン接種者と非接種者を比較したところ、甲状腺癌、胃癌、大腸癌、乳癌、前立腺癌のリスクが、ワクチン接種から1年で有意に増加していた。
このような疫学研究で思い出されるのは、宜保先生の論文です。

 

 

ワクチン接種後に超過死亡が高い癌として、卵巣癌、白血病、前立腺癌、口唇/口腔/咽頭癌、膵臓癌が挙げられている。
先の韓国の研究と比較して、前立腺癌以外、全然重複していない。これはどういうことかというと、韓国の研究は、癌の罹患だけに注目しているから。それも接種後1年時点での発癌だし。一方、冝保先生の研究は、癌死にフォーカスしている。その点の違いです。甲状腺癌とか乳癌は進行が比較的進行が遅いので、癌死としての統計には上がってこなかったのでしょう。

 

特に膵臓癌について、宮城県立がんセンターの虻江医師が論文を書いています。

 

 

コロナワクチンを打てば、当然ながら、スパイクタンパク(SP)が産生されます。そのSPに対してIgG4という抗体ができるのですが、これがガラクタ抗体ともいうべき、体を守る働きを何にもしない抗体で、このIgG4抗体が接種回数の増加とともに増えていた。そして、コロナワクチンを3回以上打った膵臓癌患者では生存期間が有意に短縮していた。

 

 

こういうニュース見ると、気の毒です。打っちゃったんだろうなって。

 

要するに、あのワクチンは、健康な人が打てば癌になるワクチンだったし、癌の人が打てば寿命が縮むワクチンだった。
しかし、2021年とか2022年の頃を思い出してください。医者は何と言っていましたか？「自分は癌なのですが、コロナワクチン、受けても大丈夫でしょうか？」という患者に対して、「いや、そういう人こそ打たなきゃいけないんだ。免疫が低下している状態でコロナにかかっては危険だ。ワクチンを打ってコロナにかからないことが大事です」みたいなことを言って、癌患者をワクチン接種に追い込んだ。
その結果、どうなったか？

 

 

コロナワクチンだけで、過去48年間に打たれたワクチンの副作用報告をはるかに上回る健康被害が出た。

 

 

認定された死亡だけで1000件超。これは当然、氷山の一角と考えるべきで、実際のところ、恐らく数十万人単位での死者が出ている。
この点について、先日、参政党の神谷代表が国会で質問をした。

 

 

神谷「コロナワクチン接種後の健康被害として1047件の死亡認定がある。また、2022年、従来推計を年間10万人以上上回る超過死亡がある。ワクチンが原因ではないか」
すると、これに対して高市総理は、「重大な懸念は認められない」

 

高市さん自身もコロナワクチンを接種していて、ご自身も強い副反応を経験したという噂がある。ということは、高市さん、本当はもう、気付いてるんでしょう？
それでも、そんな高市さんでも、ワクチン被害の存在を認められない。「重大な懸念は認められない」とか、官僚の作文を読むだけの答弁に終始してしまう。

 

 

アメリカではトランプもケネディも、コロナワクチンの問題点を認識していて、ｍRNAワクチンはもうやめましょうという話になっている。
それなのに、日本では、総理がコロナワクチンにNOと言えない。
なぜ言えないのか。ファイザー社との契約？製薬企業から献金をもらってるから？それとも、もっと深いところからの政治的な圧力？

 

ファーザー社と日本政府の間でワクチンの購入契約書がある。

 

福島教授がその契約書を見せてくれと言ったところ、国は「見せない」と。それで福島先生は裁判を起こし、2025年10月17日、東京地裁は「厚労省の不開示決定は情報公開法に違反している」として、不開示決定を取り消す判決を出した。

 

 

たとえば、イスラエルの事例では、「契約締結から最低10年はワクチンの副作用を言わない」ということになっている。
仮に、国民の間で「コロナワクチン、やばくない？」という噂が広がり、接種が実施されなくなったとしても、購入者(各国政府)は費用と責任をすべて負うことになっている。購入者は、ワクチンによって引き起こされた損害について、ファーザー社を守る責任がある。

ワクチンの購入価格については、国によって違いがあって、1ショットあたり、アルバニアは12ドル、アメリカは19.5ドル、イスラエルは62ドル、となっている。
日本も同じような契約を結ばされていることだろう。
だから、厚労省はこの契約書を出そうとしなかったし、高市総理もワクチン被害の存在を認めようとしない。なぜなら、「そういう契約だから」です。

不平等条約なんてワードは、歴史で学ぶものだと思っていた。江戸時代とか明治時代とか、そういう大昔に欧米列強が途上国政府を相手に強制的に結ばせるものだと。まさかこの21世紀にそんな契約があるなんて、思いもしなかった。

 

 

どこかからリークされた秘密契約の文書ですが、
ワクチンの有害性(人口の大部分に致死的な影響が出るなど)が判明した場合でも、購入者が契約を終了することはできない。購入者は、とにかく契約を履行し全額支払う義務がある。この契約は10年間秘密にしなければならない。
そんな文言がある。
2021年に書いた記事で、僕はこんなことを言っていました。

 

「この契約書を読んで、僕は政治家が気の毒になった。政治家もバカじゃない。こんな契約を結べばどんなにひどいことになるか、当然予想できる。しかし拒否することはできない。拒否すれば、政治的失脚だけで済めばまだいいほうで、たいていの場合殺される。ハイチでは、ワクチン拒否の大統領が暗殺されただけではなく、巨大地震が起こった。今の日本の政治家も、そんな具合に脅されてるんじゃないかな。「原発の近くで大地震を起こすぞ」とか。河野氏がファイザーの言いなりになるのも、仕方がないのかもしれない。

ファイザー社などの巨大グローバル企業は、今や、一民間企業とは呼べない。ひとつの国家並みのパワーを持っている。そういうグローバル企業を相手に交渉する政治家に対しては、国費でSPとか護衛の自衛官をつけるとかして、まず、命の保証をしてやるべきだろう。「絶対暗殺させない。必ず守る。だから精一杯がんばってくれ」そういうサポートがあれば、国益のために動く政治家は必ずいると思う。一納税者として思うのは、自分の払った税金がファイザー社に行くよりは、死ぬ覚悟のある政治家の命を守るために使われて欲しい。」

 

これは今でも思います。痛切に。