(Twitterを買収したイーロン・マスク)

 

 

 

1)イーロン・マスクがTwitter社内の激しい検閲と言論統制の実態を告発したことで、アメリカの政界とマスコミは大騒ぎになっている。まずFBIのスタッフたちがツィッター社内に顧問などとして潜り込み、検閲・統制の司令塔になっていたことが明らかになった。バイデン大統領の息子のハンター・バイデンがウクライナや中国から莫大な賄賂を受け取っていたスキャンダルなど、バイデン側に不利な情報は揉み消し、逆にトランプ攻撃の記事はいくらでも奨励された。現在、バイデン大統領は共和党議員らから「嘘吐き野郎!」と罵倒されている始末だ。しかしロイター通信などのユダヤ系マスコミに牛耳られた日本のマスコミはこういう事実を報道しない。グーグルなどでイーロンマスクを引いても、まるでイーロンマスクが悪いことでもしたかのようなひねくり回した記事ばかりになっていて、何が起こっているのか事実がさっぱりわからないようになっている。

 

 

2)ウクライナにドイツ製戦車レオパルト2を提供すると表明していた国は以下の10カ国である。

①ドイツ   (A6×14輌)

②オランダ  (A6×18輌)

③ポルトガル (A6×3輌~4輌)

④デンマーク (A7×数量不明)

⑤スウェーデン(A5相当のStridsvagn122×数量不明)

⑥ポーランド (A4×14輌)

⑦ノルウェー (A4×8輌)

⑧カナダ   (A4×4輌)

⑨スペイン  (A4×4輌~6輌)

⑩フィンランド(A4もしくはA6×数量不明)

しかしその後、

①ドイツのピストリウス国防相は15日「約束通りレオパルト2をウクライナに提供するのは難しい」と明かした。

②オランダ陸軍が保有するレオパルト2はドイツ陸軍との混成部隊(第414戦車大隊)で運用していたため独側が提供に反対している。

④デンマークは「レオパルト1の改修費用は支援できるが、戦車本体は提供しない」と発表した。

⑩フィンランドは「NATO加盟が承認されるまで戦車提供に関する決定を保留する」方針。

当初アメリカとウクライナの発表では100両以上が提供される予定だったが、実際は半分以下に減少する見通しだ。このことも日本のオールマスコミはほとんど報道していない。

 

 

3)アメブロのスタッフの「ウクライナ戦争について裏付けのない記事は流さないようにしていただきたい。ウクライナに侵攻したのはロシアであるから非難されるべきはロシアである」という言論統制とも受け取れる記事を目にしたが、イーロン・マスクのツイッターの二の舞にならないように、人生をかけてよく勉強して立派な日本のSNSに成長させて頂きたい。ちなみにウクライナ戦争の経緯は以下のとおりである。

1991年のソ連崩壊のどさくさで、ユダヤオリガルヒがロシアやウクライナの国富をことごとく横領した。ロシア国民やウクライナ国民は貧困の極みに陥った。

2000年にプーチン大統領が登場してそれらユダヤオリガルヒをことごとく逮捕して国富を取り戻し、ロシア国家と国民は復活した。

2002年以降、世界のユダヤ勢力はプーチンを失脚させてロシア国富を奪い返すため、ロシアや周辺諸国に革命やクーデターなどを徹底的に仕掛け、ことごとく失敗した。

2014年、ユダヤ・ネオコン勢力はウクライナマイダン革命を成功させ、親ロシア政権を倒して親ユダヤ政権を樹立した。当時オバマ政権の閣僚だったバイデンもヌーランドもウクライナに乗り込んで工作に携わっている。以後、ロシアに先制攻撃をかけさせるべくロシア系住民の迫害・虐殺やNATO軍の受け入れなどロシアを追い詰める政策を徹底的に繰り返した。

2022年、ウクライナユダヤ政権はプーチン政権の再三の和平勧告を蹴飛ばし、ついにロシアに先制攻撃させることに成功した。すぐさま徹底的なプロパガンダを行って全世界でロシア包囲網を構築しようとした。日本の真珠湾攻撃やイラクのクウェート攻撃と同じ構図である。

2023年現在、しかしながらユダヤ・ネオコンの影響力の強い日本とヨーロッパ以外の国々はアメリカのバイデン政権に応じず、逆にアメリカのグローバリズムが崩壊し、いまやアメリカのドル覇権も崩壊しようとしている。

これらの事実も日本のマスコミはほとんど報道していない。

 

 

4)当のアメリカではワシントンポストやニューヨークタイムズなどの大手マスコミはみなユダヤ資本に買収されてしまったが、いまだ7000社の地方マスコミが健在で大手マスコミに左右されない独自の調査と報道を行っている。ヨーロッパも同じような状況だ。日本のマスコミだけが、敗戦時にGHQによって地方マスコミまですべて大手マスコミの傘下に組み込まれてしまい、オールマスコミでユダヤ資本のロイター通信などの情報だけを垂れ流す体制になってしまった。これが日本ではマスコミの風潮一色で流され、これに逆らいにくい空気が醸成されるゆえんである。しかしとくに2017年のデービッドロックフェラーとブレジンスキーの死後は、ユダヤ・ネオコン勢力内の金儲け亡者たちの統制が取れなくなっている。ユダヤ・ネオコン政権は失策が相次ぎ、いまやイーロンマスクやザッカ―バーグらの告発に留まらず、FBI内部からもユダヤ・ネオコンの不正に対する告発が相次いでいる。もうこの流れは止まらないだろう。もちろんユダヤ・ネオコン勢力も巻き返しに必死なので、最終的にどちらが勝つかはまだ分からないが、日本のマスコミが事実を報道しない状況がよいわけがない。

 

 

5)さて、本題の新国体論。日本人は次の世の中に備えて、縄文以来の自らの歴史をよく知って、自らを強化する段階に来ている。今回は長くなったので次回に譲りたい。