（世界の心と心が通い合う日は遠くない）
ひさしぶりのブログで長くなったので先に目次を載せます。勝手に書いたので、好きなところをお読みください。
１）ウクライナ国家の消滅の危機
２）ユダヤネオコン勢力はどうしても自滅したいらしい
３）ロシア軍の実態
４）マスコミのプロパガンダの実情
５）ドル覇権の崩壊と新国際決済通貨の誕生
６）平和（冷戦）への人類の意思
７）岸田政権は総辞職か
１）ウクライナ国家の消滅の危機
アメリカのネオコンバイデン政権が、渋るドイツのショルツ首相をねじ伏せてウクライナへの戦車提供に踏み切らせた。ドイツも日本と同じく完全にアメリカの支配下に置かれているので仕方がないだろう。余談になるが、寺尾先生の推計では日本だけでも2000～4000人のＣＩＡ諜報員が常駐していて、ほとんどの有力国会議員の醜聞を掌握しており、誰でもいつでも逮捕できる。法務省検察もマスコミもアメリカユダヤ勢力の支配下に置かれている。しかも日本全国に100か所を超える米軍基地が展開されていて自衛隊を傘下に置いているので、日本国民はクーデターすらなかなか起こすことができない。安倍元首相暗殺もロシアとの接近を恐れた彼らの仕業かもしれないということで岸田首相は震えあがってしまい、ラーム・エマニュエル米大使の言いなりだ。ドイツも同じような状況であるが、まだショルツ首相は当初抵抗を見せただけでも岸田首相と違って立派なものだ。
ともあれ、これでイギリス、アメリカ、ドイツがウクライナへの戦車提供を決定したことになる。イギリスは戦車チャレンジャー２を14両、ドイツも同じくレオパルト２を14両、アメリカはエイブラムスを31両、さらに西側同盟諸国がドイツ製レオパルトを計80両以上提供することを検討しており、合計140両の戦車がウクライナに提供されることになる。米欧の大手マスコミと日本のオールマスコミは大はしゃぎで、これでロシアは壊滅するというプロパガンダを大々的にやっている。しかし事実はそうではない。事実は、これでウクライナが国家消滅する可能性が出てきてしまった。すでにたっぷり金儲けしたゼレンスキーやその黒幕のマフィア・コロモイスキーらのユダヤ人はさっさとウクライナを見捨ててアメリカやイギリスに高飛びするだろう。
２）ユダヤネオコン勢力はどうしても自滅したいらしい
かわいそうなのはウクライナを母国とする本当のウクライナ人である。ゼレンスキーやコロモイスキー、アメリカネオコンのヌーランド、ブリンケン、ケーガンファミリー、ジョージソロスなどのユダヤ人たちと、そのユダヤ人にくっついて金儲けしてきたバイデンら白人エスタブリッシュメントたちが1990年代から勝手に乗り込んできて、ウクライナを経済植民地にしてしまい、2014年にはマイダン革命を起こしてウクライナ政権を支配した。この間、1000万人（国民の20％）もの本当のウクライナ人が海外に逃亡している。
さらにユダヤネオコン傘下となったウクライナ政府は、ネオコンNATO軍の実質傘下に入ったり、ロシア系住民を徹底的に迫害・虐殺するなどして、プーチンロシアへの挑発を繰り返した。そして2022年にはとうとうウクライナ戦争を勃発させてしまった。
ネオコンNATO・ネオコンバイデン政権・ウクライナ政府がロシアへの挑発を止めれば戦争は起こらなかったし、勃発後でも停戦させることができた。いずれネオコンは崩壊するとしても、今はまだ冷戦化するのが最も穏便な方法である。しかしネオコン勢力はどうしてもウクライナを消滅させ、自分たちの崩壊も急がせたいらしい。
３）ロシア軍の実態
先週末1月29日、NATO加盟国のエストニアのクスティ･サルム国防次官は「ロシアの弾薬生産は侵攻前と比較してほぼ倍に増加し、ウクライナ軍は1日1万発もの152mm砲弾を浴びる可能性がある。我々の弾薬備蓄はどんどん減少しているにもかかわらずだ。（中略）。ロシアの弾薬製造能力が月30万発であるのに対し、米国は月9万発（2025年までに達成する155mm砲弾の製造能力）である。ロシアは昨年新たに30万人の兵力を動員したが、動員予備兵力は3,000万人もいる。戦車のストックも1万輌もあるのでその1/3の戦車を動かせるようにするだけでもNATO全体が保有する戦車を超える。この戦争が長期化すればそのコストは莫大で、恐らく欧米諸国の予算を遥かに超えてしまうだろう」と述べた。
すでに昨年末の段階でアメリカのダグラス・マクレガー大佐（トランプ政権の国防長官）も「ロシア軍は兵力不足と兵器不足に悩んでいると欧米のマスコミは報道しているが、事実は違う。ロシア軍は次の全面攻勢を行うだけの十分な兵力がある。衛星画像分析では、現在、投入可能なロシア軍は54万人である。また5000両の軍用戦闘車両が配備され、そのうち1500両が戦車、1000両が自走砲である。さらに1000機のドローン、数百機のヘリコプターと航空機、爆撃機を配備している。」と述べている。
４）マスコミのプロパガンダの実情
ワシントン･エグザミナー誌は「このエストニアのサルム国防次官による発言は、西側の効率性とロシア軍の無能さを強調するわれわれメディアの図式を混乱させる」と述べた。アメリカのマスコミはプロパガンダしていることを自ら公に白状しているわけだ。同誌はさらに本音として「動員された兵士で構成されるロシア軍部隊の有効性や欠点が何であれ、ロシア軍の人的被害が10万人超だったと仮定しても、NATOがロシアの戦力増強能力に追いつくのは並大抵のことではない」と言及した。ウォールストリートジャーナルも同様のコメントを報じている。
さらに大西洋評議会のアナ・ビースランダーは、「西側の同盟国がウクライナへの武器供与を拡大するにあたり、明確な戦略を決め、ウクライナが明確に定められた戦争目的を達成するのを支援しようとしているとは思えない。戦争をどう終わらせるべきか、その展望にそうした武器供与がどう合致するかについて共通のビジョンを欠いている」と述べた。アメリカのランド研究所も「ウクライナもロシアも時間の経過と共に軍事力が改善して相手を凌駕できると信じているが、絶対的勝利を達成するための意図と能力を欠いているため、この戦争は何らかの政治交渉で終結（休戦もしくは政治決着）する可能性が高い」と述べた。日本のオールマスコミもアメリカの勇気あるメディアを見習って少しは事実を報道しなければますます視聴者が減少してそのうち一人もいなくなるだろう。
５）ドル覇権の崩壊と新国際決済通貨の誕生
しかもネオコンバイデン政権がマヌケなことをやっている間に、ユダヤ金融資本の本城本丸であるドル覇権の崩壊が始まっている。ウクライナ戦争をきっかけに各国でロシアルーブルと人民元による決済が急増しており、脱ドル化が加速しているのだ。ルーブルと人民元の取引は1,067%も増加しているという。さらにインドもルーブルやルピーによる決済を検討している。
しかも中ロによってドルに代わる新たな国際決済通貨の導入が現実化しつつある。ドル覇権の崩壊である。100年前、ロスチャイルド一族やロックフェラー２世やマヌケなウィルソン大統領らがあれだけ苦労して設立に漕ぎつけた世界最大の詐欺の搾取機関・連邦準備制度理事会ＦＲＢのドル覇権がいまや崩壊しようとしているのである。中国の習近平も「世界金融システムの支配的地位を利用して世界経済を政治化、道具化、武器化し、やみくもに制裁を加えることは、自らを傷つけるだけでなく他者をも傷つけ、世界中の人々を苦しめるだけだ。強者の立場に執着し、軍事同盟を拡大し、他者を犠牲にして自国の安全を求める者は、安全保障の難局に陥るのみだ」と、たまにはまともなことを言っている（昨年のBRICS会議）。
それに連動して現在、ロシア・中国・インドを中心とする巨大なユーラシア経済圏が出現しつつある。ユーラシア大陸を横断する６つの経済ルートに加えて、国際北南輸送回廊の経済ルートINSTC（インド、アフガニスタン、中央アジア、イラン、アゼルバイジャン、ロシアを結び、バルト海のフィンランドに至る全長7,200kmの船舶、鉄道、道路の複合輸送ネットワーク）、それに北方海路の経済ルート（中国の大連からロシアの海岸線に沿ってバレンツ海、北極圏を回り、オランダのロッテルダムに行く航路。欧米のスエズ運河回りの南航路よりも10日も短く、コストも安い）の整備も進んでいる。ＩＭＦなどのユダヤ金融資本に搾取され続けている新興国や発展途上国の多くが、このロシア・中国・インド陣営に参加しつつある。いま、ユダヤ米欧の時代そのものが終わる可能性がある。
６）平和（冷戦）への人類の意思
ヘンリー・キッシンジャーは日本植民地化の親分で、日本国民にとって不倶戴天の敵であるが、たまにはいいことも言うじーさんである。雑誌スペクテイターでキッシンジャーは「即刻和平を模索しないとウクライナ戦争は第三次世界大戦の引き金となる。（中略）。戦争によって無力化されたロシアが望ましいという考えもあるようだが、そうは思わない。ロシアはその暴力的な性質にもかかわらず、半世紀以上にわたって世界の均衡とパワーバランスに決定的な貢献をしてきた。そのようなロシアと和平協定を結ぶことこそ、世界が一層暴力的になることを回避する方法だ」と述べた。
ウォールストリート・ジャーナルのコラムニスト、ウォルター・ラッセル・ミードも「ウクライナ和平に備える時、休戦以上に永続的であるべき（すなわち物理的冷戦にすべき）」と述べている。マクレガー大佐は、「このままではバイデン大統領がウクライナの自由と民主主義を守るために米軍をウクライナに派遣することを決定したと発表するテレビ演説を見ることになるかもしれない。ベトナム戦争にアメリカが介入したときと同じ説明だ。しかし今度の相手はベトナムではない。ロシアなのだ。このような計画は、どうしようもないナンセンスとして退けなければならない」と述べている。
しかし、ユダヤ人ゼレンスキー大統領とユダヤ人の召使いのバイデン大統領はこれらの提案を拒否している。ウクライナ国民のためにもウクライナ国家を消滅させるのではなく、冷戦に持ち込むべきだが、しかし本当の戦争犯罪人である詐欺師のユダヤ人、ゼレンスキー、コロモイスキー、ヌーランド、ジョージソロスら、そしてバイデンは逮捕捕縛して刑務所にぶち込むべきだろう。
７）岸田政権は総辞職か
先に述べたように、日本には2000～4000人のＣＩＡ諜報員が常駐していて、ほとんどの有力国会議員の醜聞を掌握している。誰でもいつでも逮捕できる体制に置かれている。法務省・検察もマスコミもまたアメリカユダヤ勢力の支配下に置かれている。しかも全国に100か所を超える米軍基地が展開されていて自衛隊を傘下に置いているので日本人はクーデターも起こせない。安倍元首相暗殺もロシアとの接近を恐れた彼らの仕業かもしれないということで、岸田首相はもう何も考えられず、ただただラーム・エマニュエル米大使の言いなりに日本国家をユダヤ勢力に売り渡そうとしている。多くの日本国民もこれはもう岸田を解任しなければならないと気づきはじめている。
面白いことに、あまりにも無能で何も考えずにアメリカユダヤ勢力の言いなりなので、当のアメリカユダヤ勢力もこれじゃあかえって日本国民の反発を招いて、上手くいくものも上手くいかなくなると考え始めているらしい。ユダヤ勢力は自分たちが日本から搾取するにあたって、日本の首相には安倍元首相のように上手に日本国民を騙してほしいのだ。こうして、日本国民と、日本国民から搾取することを生業とするアメリカユダヤ勢力は、岸田首相は解任すべきだということに関してだけはきれいに考えが一致した可能性がある。