いつもありがとうございます。
ハッピーダイエットの船田です。
セブンアイホールディングスの、
イトーヨーカドーが衣料部門から完全撤退の報道。
しかも今後14店舗の閉店が決まった。
非常に残念で寂しいです。
私の住む埼玉県越谷市はヨーカドー創業地の沿線のため、子供の頃からスーパーといえばヨーカドーだった。となりの街にも、そのまたとなりの駅前もヨーカドーだった。
そのヨーカドー越谷店は近くにイオンレイクタウンが出来て2008年に45年の幕をとじて閉店してしまった。
今回特に残念なのは衣料部門の撤退です。
もともとヨーカドーは衣料品店から成長したスーパーなので洋服が手頃な価格で品質が良いのが特徴。
だけどユニクロやしまむらの価格に負けてしまったのでしょう。
しかし、いくらユニクロの服が買いやすいと言っても、ヨーカドーの服とは比べ物にくらい品質が劣っていた。
私の妻もヨーカドーが好きで、ユニクロやしまむらの服はすぐにボロくなってワンシーズンしか着られない。その点ヨーカドーの服は丈夫で何年でも着られるといっている。
そもそもユニクロのビジネスモデルはお世辞にも良いとは言えない。ユニクロの低価格はC国の植民地ウイグルの奴隷労働に支えられてます。
太陽光パネルが安いのと同じ理由です。いくらオシャレなデザインでも、ボロくなりやすいのは奴隷労働の苦しみが入っているからでしょう。
それに、もしC国と何かあれば、ユニクロは終わりですよ。因果応報とはこのこととなるでしょうね。しかしヨーカドーの服はきっと復活できません。
そういう意味では、今回のヨーカドー衣料部門撤退は、C国の奴隷労働に負けたという意味があると思う。
テレビでもユニクロの商品ばっかり番組で紹介している。
裏でつながった闇企業としか言いようがない。
ユニクロ好きなひとごめんなさい。
だって、本当のことだから。
イトーヨーカドー 閉店のお知らせ
イトーヨーカドーサイトより。
読売新聞オンラインより↓
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セブン＆アイホールディングスは3月9日、今後3年以内にイトーヨーカ堂14店舗の閉店が新たに決まったと明らかにした。これまでにも19店舗の閉店が決まっており、発表時点での126店舗から2026年2月末までに93店舗となる見込み。
「物言う株主」として知られる米ファンドなどはヨーカ堂の撤退も視野に抜本的な改革を要求しており、セブン＆アイは経営の見直しを実施して事業を継続する方針だという。
かつては182店舗（16年2月時点）を有したヨーカ堂は、なぜ10年で半減するほどに低迷してしまったのか。
取材すると、その理由は「店の2階」にあることが見えてきた。 アパレルの売上減 客は専門店に流れた スーパーは大きく、食品を中心に扱う食品スーパーと、雑貨やアパレルもそろえる総合スーパーの2つに分けられる。
総合スーパーの業界2位のポジションであるヨーカ堂は、多くの店舗において「1階は食料品、2階は雑貨やアパレル」というスタイルを取ってきた。
ヨーカ堂に限らず、総合スーパーは減少の一途を辿っている。業界1位のイオンは、自社のアパレルではなくアパレル専門店にテナント貸しする方針を取る。
3位のユニーは2018年にドン・キホーテに買収された。 総合スーパーでアパレルが低調な背景には、アパレル専門店の低価格化がある。消費者は衣料品をスーパーでは買い求めず、低価格化したアパレルの専門店チェーンで購入するようになった。
健闘している総合スーパーにはアパレル専門店がテナントとして入る。 今回の店舗数減は話題になったが、総合スーパーの減少の流れの中で「最後まで残った」のがヨーカ堂だったと専門家は指摘する。
なぜ最後まで残れたのか その理由は立地にあるという。 「地方の場合は車社会のため、ロードサイド型のイオンモールが多いですが、首都圏は土地がなく、車社会でもないので大きなショッピングモールの数は限られます。
この首都圏という特殊なマーケットで、駅前の一等地を中心に店舗を構え、年々、縮小しながらも健闘してきたのがイトーヨーカ堂です。14店舗を閉店しても、この立地の良さという優位性を持つ100店舗余りは残る。
挽回できる可能性は残されているといえます」（小売・流通アナリストの中井彰人氏） “地の利”を生かして食品を売りつつ、自社アパレルの完全撤退で空いた「2階」はテナントとして貸し出し、アパレル専門店に入ってもらう──というのが今後の基本戦略になる。
中期経営計画では、自社のアパレルからは完全撤退する方針が示された。 「セブン＆アイHDの売り上げの9割以上を占めるのはセブンイレブンです。
その過半数は食品であることからも分かるように、食品の流通業として国内最大級であることは間違いありません。そのセブン＆アイが、ヨーカ堂においても食品を残すのは戦略上の統一性があります」 食品への集中を図るヨーカ堂に、巻き返しの可能性はあるのだろうか。
「セブン＆アイ傘下には、福島発の実力派食品スーパー『ヨークベニマル』が入っています。売り場に強みがあるヨークベニマルの手法をイトーヨーカ堂にも展開すれば、食品スーパーとして続けていく余地は十分にあると考えられます」（中井氏）
ITmedia ビジネスオンライン
