『縄文八咫烏直系！ 吉備太秦と世界のロイヤルファミリーはこう動く』板垣英憲《後編》

《前編》　より

 

 

【２０１３年４月８日：ウインドウズＸＰのサポート終了】
　マイクロソフト社は、なぜサポート終了の時期を、４月８日としたのか。それには、紛れもなく、日本をターゲットにした策略があった。
　だが、日本のＩＴ（情報技術）の最優秀プロフェッショナルが、オバマ大統領を中心とする英米仏３連合国による「サイバーテロ攻撃」の意図を見抜き、見事に策略を木っ端微塵に粉砕したのである。(p.109)
　インターネット・エクスプロ－ラーに、わざとあらかじめ穴を空けておき、その間隙を縫って日本の金融機関などにある資金を大量に盗もうとしたのだ。これが、米国が仕掛けた巨大な謀略であった。(p.128-129)
　日本がターゲットだったのは、ＸＰサポート終了日と会計年度末の関係で分かる。日本は３月末、欧米(日本以外)は９月末である。
　サポート終了は、安全上の脆弱性が発見されても修正しないことを意味する。つまり、日本を狙い撃ちにしたサイバーテロ攻撃を可能にする策略だった。何に対するサイバーテロ攻撃だったかというと、勿論「ロイヤルファンド（天皇家の金塊が生む富）」である。
　このことを理解しておけば、下記リンクが冗談ではないことが分かるでしょう。
　　《参照》　　『日本が分割統治される人類最終戦争が始まりました』田村珠芳（徳間書店）《前編》
　　　　　　　　　　　　【ビル・ゲイツ御殿から見えてくるもの】
　　　　　　　　　　　　【日本の急所・長野】

 

 

【２０１３年１１月：天皇陛下、シン首相に対し、直々にセキュリティーシステムの開発依頼】
　天皇皇后両陛下が２０１３年１１月、６日間の滞在日程でインドを訪問し、シン首相にセキュリティーソフト開発を依頼された。インドには、最優秀のＩＴ技術者が数多くいるからだ。・・・中略・・・。
　「ロイヤルファンド」の管理には、戦後の裏の歴史が背景にあった。
　大日本帝国は１９４５年８月１５日、大東亜戦争に敗れて無条件降伏し、・・・中略・・・。
　だが、「降伏文書」の調印の裏で、日本は、米国、英国との間で「裏の３国同盟」を結び、「ロイヤルファンド」の所有権、管理権、運用権の温存が認められ、世界銀行が管理権、資金の運用権の実務に関わり、「金塊などが生む富」は、主に日本、米国、英国が経済的ピンチに陥ったときに分配されることになった。
　ところが、こともあろうに英米仏３連合国が、それを盗み取ろうとしたわけだ。しかも、日本の「闇の集団」が、手引きをしていたというから、呆れ果てる。
　幸い、あの極東軍事裁判で日本を弁護したパール判事を生んだインドの最優秀ＩＴ技術者のおかげで、「ロイヤルファンドの莫大な資産」を間一髪のところで守ることができた。(p.119)
　日本では、中国がサイバーテロ攻撃をしたというような情報ばかりが、マスゴミを通じて流されているけれど、このような米英仏による日本を狙ったサイバーテロ攻撃の事実は決して報道されない。日本は未だにそんな隷属状態である。

 

 

【繰り返される「ロイヤルファンド資金分配」の延期】
　世界のロイヤルファミリーは、「ロイヤルファンド」の資金を分配するシステムをすでに築いている。経済的に行き詰まっているアルゼンチンを皮切りに、順次配分する手はずになっていた。
　ところが、メガバンクが２０１４年４月２２日朝から一部のＡＴＭ＝現金自動預け払い機で取引ができなくなるシステム障害を起こしてしまった。障害が起きたのは東京や大阪、名古屋の支店など７３拠点の計２２９台のＡＴＭで、預金の引き出しや預け入れなど、すべて取引ができなくなった。(p.122-123)
　このトラブルは、サーバーテロによるものではなく、安全対策を強化するためのシステム更新が原因であり、半日ほどで復旧したとある。
　しかし、システムエンジニアたちは、サイバーテロによる「ロイヤルファンド」の横領を防ぐために、再三再四、延期を繰り返してきたらしい。「ロイヤルファンド」からの世界繁栄資金供給は、セキュリティーシステム構築が完全に整い、すでに実施できる状態のはずだけれど、現実的な妨害も未だに続いているらしい。利権を失うことを怖れる貪欲なダークサイドの輩どもは、本当にシツコイのである。

 

 

【中国の実権を掌握している諸王朝】
　実は、中国が共産党独裁の北京政府によって支配されているとはいえ、各種利権を掌握して実権を握っているのは、かつての諸王朝の末裔である。それは、北京市を中心とする王王朝、上海市の呉王朝、成都市の米王朝、東北部・長春市の米王朝の末裔だ。
　諸王朝は、台湾・台北市の宋王朝の末裔を含めて、前述の「中国４分割・東北部にユダヤ国家＝ネオ・マンチュリア建国」計画の実現を促進しており、血を流さない「平和裏のソフトランディング」を求めている。このために習国家主席が「中国版ゴルバチョフ」の役目を果たすように決断と実行を期待しているのだ。(p.139)
　　《参照》　　『ロスチャイルドによる衝撃の地球大改造プラン 中国４分割と韓国消滅』板垣英憲（ﾋｶﾙﾗﾝﾄﾞ）
　　　　　　　　　　　　【中国４分割と韓国消滅】
　世界支配層は、呉王朝の末裔が実質支配している上海市を本拠地にしている江沢民元国家主席に対して、「１京円」の小切手を届けた。江沢民元国家主席が、中国の石油・天然ガス・石炭など「エネルギー利権」を握る勢力のトップに立っているからである。江沢民元国家主席の上に立っているのが、言うまでもなく呉王朝の末裔だ。(p.139-140)
　江沢民元国家主席と言えば、米国と共謀して日本を小馬鹿にしていたイケ好かないオッサン。
　　《参照》　　『新たなる金融危機に向かう世界』副島隆彦（徳間書店）《前編》
　　　　　　　　　　　【中国は何故、人民元を切り上げないのか】
　そんなオッサンへの「１京円」供与は、中国国内で鋭く対立している人民解放軍同士の勢力争いを治め得る実力者であることが最大の狙い（期待）らしい。
　呉王朝が「鍵」として語られているので、下記リンクを付けておきます。リンクにリンクする末端まで注意深く読めば、歴史上の全貌が何となく分かるでしょう。
　　《参照》　　『新説２０１２年 地球人類進化論』中丸薫・白峰（明窓出版）《前編》
　　　　　　　　　　　【古代ユダヤと秦一族の繋がり】

 

 

【小沢一郎⇒鳩山邦夫⇒小泉進次郎】
　安倍晋三首相は、衆院で圧倒的多数勢力を堅持している自民党の最大派閥、「清和会＝町村派（９３人）」に所属しているので、政権基盤は見かけ上は、極めて「盤石」で長期政権を築くかに見える。
　だが、その足下で、政権を脅かす動きが起こり始めているという。「清和会＝町村派」を凌駕する大派閥が形成されつつあるからだ。しかも、生活の党の小沢一郎代表を支持する世界のロイヤルファミリーが、この大派閥に成長しつつある勢力に期待度を強めているという。いったい、どういう期待なのか？
　それは、いま表向き鳴りを潜めている鳩山邦夫元総務相（裁判官訴追委員会委員長、日本・ロシア協会会長、元文相、労相、法相、内閣府特命担当相＝地方分権改革担当、民主党副代表などを歴任、福岡６区選出）が主宰し、会長を務めている派閥横断型政策グループ「きさらぎ会」（幹事長＝河合克行前衆院外務委員長）の動きだ。
　所属議員が、１０８人に達し、「清和会＝町村派」を上回ってきているという。(p.313-314)
　世界のロイヤルファミリーは、「小沢一郎⇒鳩山邦夫⇒小泉進次郎」の順で、「総理大臣」に担ぎ上げようとしているという。(p.316)
　鳩山邦夫議員は、田中角栄元首相の秘書から衆院議員に初当選した経緯をもつ。
　まともな国会議員なら、ネオコン＝ジャパン・ハンドラーズに支配されている日本国政を本来の姿に戻したいと思っているはずだから、日本の国益を最大限に実現していた田中角栄元首相の系譜におのずと集まるはずである。「きさらぎ会」の拡大は日本国議員として至極当然の動きである。
　　《参照》　　『ロスチャイルドによる衝撃の地球大改造プラン 中国４分割と韓国消滅』板垣英憲（ﾋｶﾙﾗﾝﾄﾞ）
　　　　　　　　　　【２０１６年７月】
　しかし、現状の日本のマスメディアを見ていると、現時点から僅か３か月後の今年７月衆参同日選挙のことを殆ど取り上げていない。それが世界のロイヤルファミリーの意向を阻む上で、最も効果的と考えているからだろう。
　あるいはまた、既に、選挙など行えない状態にする準備が整っているからかもしれない。

 

 

＜了＞
 
 

　　板垣英憲著の読書記録

　　　　　『吉備太秦が語る「世界を動かす本当の金融のしくみ」』

　　　　　『嘘だらけ世界経済』

　　　　　『縄文八咫烏直系！　吉備太秦と世界のロイヤルファミリーはこう動く』

　　　　　『ロスチャイルドによる衝撃の地球大改造プラン　中国４分割と韓国消滅』