『あと５年で中国が世界を制覇する』　副島隆彦　（ビジネス社）　《前編》

　北京オリンピック終了後に中国は衰退すると語る人々が多い中で、副島さんは真反対のことを語っている。その根拠は、世界的な景気後退を引き起こしたリーマンショック後、すでに中国経済が上向きとなっていることや、ユーラシア大陸中央部にある国々に関する情報などらしい。
　ただし、副島さんにしても、タイトル通りになるためには２つの条件を付けている。2009年８月初版。

【日本の右翼言論人の後退】
　右翼言論人とは、アメリカ寄りで反中国の立場の人々のことである。 　天皇陛下の　「Ａ級戦犯が合祀されてから靖国参拝をやめた」　という発言あたりから日本国内の潮流は大きく変わって行った。この先中国がどうなるのかまだ分からないけれど、中国の金融当局は衰退してゆくアメリカ対策に関しても日本のように無策ではない。そうであれば、日本企業は、国際的な潮流に従って中国へ重心を移すことになる。必然的に右翼言論人が集まる雑誌はスポンサー企業を失い、休刊・廃刊へと追い込まれることになる。

【中国の世界帝国化を可能にする地域】 　世界の指導層というのは、　『次の超大国は中国だと・・・』　と決めた人のことなのだろう。
　新しい世界決済銀行は、当然のことながら、現在の金・ドル体制に代わるものである。

【金・ドル体制に代わるもの】 　地球上に存在する金の総重量１６トンを1グラム3000円で計算しても４６０兆円にしかならず、現在の世界中の通貨量はその額をはるかに超えているため、金のみでは実物資産として保証しきれない。そのために、従来の金と石油だけでなく、他のエネルギー産品、金属類、農産物類などまでを対象商品（コモディティ。基本物資）として、全てを金額換算してひとつのバスケットに入れる、という手法。
　しかし、農産物などは世界的な気象異変に左右されて信用保証商品になどなれないだろうし、石油などのエネルギー産品は意図的なインフレ起爆剤としてアメリカは戦争に組み込むはずである。やはり世界の資金は金に集中して、金の価格は暴騰するのである。現在そうなっている。
　やはり金は信用保証を裏ずけるナンバーワン商品なのである。しかし、ドルの終焉は明らかである。
　金・ドル体制に異議を唱えている中国は、既にタイとの交易の一部はドル決済をしていない。タイ王室の中には、中国の血脈があることは研究者のレポートにも報告されているという。タイのみならず東南アジアの諸国には華僑が深く根付いている。アメリカの衰退が明白となっている現在、北京派と結びついている華僑は、次々とドル決済から中国元決済へと変更している。
　世界経済に参加してきた歴史の長い先進諸国はドルに染まって動きが取れない。歴史の浅い新興国は身軽な分だけドル離れは容易である。

【　アメリカ　vs　BRICs諸国　】 　　　《参照》　　　『暴走する国家 恐慌化する世界』 副島隆彦・佐藤優 日本文芸社 《上》
　　　　　　　　　　　　【アメリカ処分案】 　　　《参照》　　　『そして、日は昇った！』 増田俊男 （ＰＨＰ）
　　　　　　　　　　　　【上海協力機構】
　　　《参照》　　　『激動の十年 カザフから始まるユーラシアの改革』 ﾇﾙｽﾙﾀﾝ･ﾅｻﾞﾙﾊﾞｴﾌ（ＬＨ陽光出版）
　　　　　　　　　　　　【上海協力機構】
　　　《参照》　　　『アメリカの謀略戦争』 ミシェル・チスドスキー （本の友社）
　　　　　　　　　　　　【シルクロード戦略法】

【中国国内の権力闘争】
　大雑把に分類すれば以下のようになる。
　A 上海派：太子党・石油党・親米・汚れている派？
　B 北京派：共産主義青年団・反米・汚れていない派？
　A は、江沢民に代表される。太子党とは、共産党幹部の子弟が集うグループで、若いころからアメリカに留学し、アメリカ政府からゴールド・カードを提供され豪遊してきた過去を持つグループ。故にロックフェラー帝国の石油ビジネスに取り込まれ、アメリカの国債を買い支え、アメリカのアジア分断と統治政策に従って、反日のプロパガンダにも協力してきたグループ。
　B は胡錦濤、温家宝に代表される。国内派。鄧小平の直流にあるグループで、「経済成長優先で戦争はしない」を旨としている。しかし、チベット支配を指揮した中心人物もこのグループである。天安門事件で、学生たちを思いとどまらせようとして失脚してしまった趙紫陽の横には温家宝が立っていた。その写真が掲載されている。
　次の１０年に誰が書記長になり誰が首相になるのかは、既に定まっている。次の次の予想も顔写真入りで掲載されている。