みなさん、こんにちは。


わたしが心が惹かれるもの②


頑張る女性を応援する男性虹



今日、私がわくわくしたコラムをご紹介します。

日経ビジネス編集長 山川 龍雄さん
働く女性の約6割が出産を機に離職するという日本。


(そのコラムは、このブログの最後にあります。)


。。。。。。。。。。。。。。。。。

海外から見る日本は
残念ながら
頑張っている人たちこそ
いつも謎の罪悪感に悩まされているように見えます。


頑張っているママたちが
家事に子育てに地域の仕事にPTAにと
一人で奔走している時


本心はママを助けたいと願っているパパたちが
長時間残業にお付き合いの飲みにゴルフに
ゆっくり家庭で過ごすこともままならず。。。


お互い助けを必要としているのに
上手く行かず
理解できなくなった夫婦の間の
溝はどんどん開いて行ってしまいます。


わたしは女性なので
女性の苦労が
手に取るように分かります。


そして身近で旦那さんを見ていて
男性特有の仕事上のプレッシャーも
理解出来ているつもりです。


ただ、外に出る機会が制限される
主婦の育児と家事の負担は
考えている以上に大変なんです!!
その上、誰にも頼れない状況は
事態を深刻化させてしまいます。



当然の権利のはずの有休も産休も
その謎の罪悪感のせいで
取得を躊躇する人たちがいる現実。


多くの優秀な女性たちがキャリアを諦め
総合職から一般職へ
やがてその不公平な待遇に疲れて
自然に家庭に入ることを選ばざるを得ない社会。


結婚し、自ら選び家庭に入る女性たちは
いずれまた社会で働きたい欲求が出た時に
素直に自由にその選択を出来るとは限りません。


それを実現するためには
人一倍の努力と勇気と
少しばかりの運が必要に
なるからです。



。。。。。。。。。。。。。。。。。


うーん。


いつもこの問題は
わたしの心をがっちり掴んで離しません。


いろんな意味で
わたしが心を惹かれるトピックです。



海外で
とてもラッキーなことに
恵まれた子育て環境を与えられて
思う存分やりたいことを
やらせてもらっています。


私にとって
これは本当の贅沢だと
思います。


誰に遠慮することなく
好きな仕事を続けられて

与えられた有休は
チームで助け合って
完全消化ができるし

愛する家族との暮らしを
いろんな人の手を借りて
大切に営んで行くことの
両立ができるって

素晴らしいことだと
思うのです。



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今日、出会った
日系ビジネス編集長の山川龍雄さんのコラムで
少し希望が湧きました。




こんなことを
声高に訴えて
”実際に行動に移せる”
勇気ある男性が増えてくれたら、
日本の未来は変わると思うなー。





日本は、固定概念を変えるには
世界でも有数に難しい国かもしれません。



だけど、一人一人が
少~しずつ意識を変えて行けば
必ずいつか
男性も女性も若い人もお年寄りも
みんなが住みやすい働きやすい国なると思うのです!
晴れ




では、こちらから

日経ビジネス編集長 山川 龍雄さんのコラムをどうぞ。


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働く女性の約6割が出産を機に離職するという日本。

(日経ビジネス編集長 山川 龍雄さんのコラムから引用)





働く女性の約6割が出産を機に離職するという日本。

最近、思うのですが、いっそのこと育児休暇は原則、夫婦が交互に取得するよう国が義務づけるのはいかがでしょうか。

つまり1人目の子供が産まれた時に妻が育休を取ったら、2人目の時には夫が取る。もしくは、子供が産まれた時には、必ず半分ずつ育休を取る。北欧などにはこうした取得を促す制度を導入している国もあるようです。

 この仕組みが定着すれば、企業は採用や評価のあり方を抜本的に見直すと思います。多くの女性が出産を機に離職してしまう理由の1つは、勤めていた会社に戻っても、公平に扱ってもらえない不安を抱いているからだと思います。一方、会社側は、公式にはそうは言いませんが、本音では女性を採用しすぎると産休や育休を取得する人が増えて、後々業務に支障を来すのではないかという懸念を抱いています。

 しかし男女が交互に育休を取ることになれば、これらの前提は崩れます。皮肉な話ですが、男性社員が次々と「2人目が産まれました」と言って育休を取るようになって初めて、多くの企業は慌てるでしょう。育休明けの社員の処遇を本気で考えるようになり、男女を分け隔てなく採用するようになるはずです。もちろん、イクメンを経験した多くの男性が、育児や家事の苦労や喜びを味わい、妻への思いやりが増すという効果もあるでしょう(恐らく)。

 「働き方革命」と題した今号の特集では、時間に縛られないユニークな勤務体系を取り入れた企業が数多く登場します。女性が不利を感じない社会を本気で作ろうとするのなら、国も企業も、従来の常識や固定観念を取り払う覚悟が問われます。



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今日も読んでくださりありがとうございました。


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