こんにちは。横山光昭です。
突然ですが、問題です。
1970年は310人、1990年は3,298人、昨年2020年は8万450人。
さて、これは何の人数でしょうか。
正解は、「日本に住む100歳以上の人数」。1970年から2020年までの50年間で、8万人ほども増えているのですね。これから先を生きていく私たちも、この100歳以上に入る可能性はあるわけで、ますます「人生100年時代」を意識していかなくてはならないと実感させられます。
定年して、再雇用で働いて、65歳で退職することになると、その後35年間を
年金＋自力
で暮らさなくてはならないのですから、老後の準備は不安にもなるし、先行き暗いなと感じることもあるかもしれません。
以前「老後2000万円問題」が大きく取り上げられた時がありました。あれは総務省の高齢無職（年金生活）の夫婦の家計調査をもとに年金生活者の収支を出し、老後に年金だけでは不足する金額を割り出したもの。収支は毎月5万5000円ほどの赤字だったので、30年で2000万円ほど足りないですね、という話です。そして、この収支の差額はコロナ禍にあった2020年は給付金があったのと、消費支出がコントロールされ黒字に転じ、2021年は1万8500円ほどの赤字となりました。
つまりは、支出や暮らし方のコントロール次第で変わるものでもあるということです。
そうはいっても、実際は自分にはどのくらいの老後資金が必要で、節約など支出削減をどこまで意識するとよいかわからないという人も多いと思います。そういう時は、自分に必要な老後資金を計算してみましょう。
大まかな概算にはなりますが、
①老後の1か月の生活費ー年金受給額＝1か月に不足する金額（マイナスは不足なし）
➁１か月の不足額×12か月×予想期間（95歳までの30年間など）＝老後の生活資金
そしてさらに、生活費以外にかかると思われる医療介護費、リフォーム代や旅行などの娯楽費として、ご夫婦なら30年で1000万円ほどを目処に予算したいもの。単身なら500~800万円ほどでしょう。そうなると、
③老後の生活資金＋1000万円（単身であれば500～800万円）＝準備すべき老後資金
となります。きっと結構な金額になったという人もいるのではないでしょうか。
この金額を把握したうえで、定年後はどのくらい働こうか、働かなくてはいけないか。削減できる支出はあるのか、などを考えてみましょう。生活費を減らしたり、収入を増やしたり、効率よく運用することができれば、60歳を過ぎてからでもある程度、挽回できます。もちろん、個人差はありますが…。
計算式は、若い人には合わないかもしれませんが、目安としてお試しいただければと思います。
