いつもありがとうございます。
ハッピーダイエットライフの船田です。
腹の立つ記事だな！
闇権力メディアによる、御用学者の作った捏造記事だと思う。
偽情報を出しているのはあなた方新聞社でしょう？
しかもアメリカよりも、韓国よりも、日本人のデジタル空間用語の認知率が極めて低いだって？
そんなの関係ないだろう。
言葉を知っていても、知らなくても、新聞社が騙していると見破るかどうかだよ。
アテンション・エコノミー（関心経済・注目経済圏、英: attention economy）とは、情報の質よりも人々の関心や注目を集めた方が経済的利益が大きいことを指摘した経済学の概念である。 SNSの普及によりアテンション・エコノミーがもたらす負の側面が問題視されている。
フィルターバブルとは、アルゴリズムがネット利用者個人の検索履歴やクリック履歴を分析し学習することで、個々のユーザーにとっては望むと望まざるとにかかわらず見たい情報が優先的に表示され、利用者の観点に合わない情報からは隔離され、自身の考え方や価値観の「バブル（泡）」の中に孤立するという情報環境を指す。
エコーチェンバーとは、ソーシャルメディアを利用する際、自分と似た興味関心をもつユーザーをフォローする結果、意見をSNSで発信すると自分と似た意見が返ってくるという状況を、閉じた小部屋で音が反響する物理現象にたとえたものである。
いちおう調べたけどさ、この３つの言葉、そのまま返してやるよ。新聞やメディアこそ、この３つの言葉で日本人を洗脳し続けているよね。
しかも、記事の読者コメントまで操作している。
記事に賛同する記事ばかりが上位にきているけど、ありえない嘘記事に腹が立つのでシェアしました！
日本は米・韓より「偽情報にだまされやすい」、事実確認をしない人も多く…読売３０００人調査
配信
デジタル空間の情報との向き合い方を調べるため、読売新聞が日米韓３か国を対象にアンケート調査を実施した結果、米韓に比べ、日本は情報の事実確認をしない人が多く、ネットの仕組みに関する知識も乏しいことがわかった。日本人が偽情報にだまされやすい傾向にある実態が浮かんだ。
査は昨年１２月、国際大の山口真一准教授（経済学）とともに３か国の計３０００人（１５～６９歳）を対象に共同で実施した。
（写真：読売新聞）
情報に接した際、「１次ソース（情報源）を調べる」と回答した人は米国７３％、韓国５７％に対し、日本は４１％だった。「情報がいつ発信されたかを確認する」と答えた人も米国７４％、韓国７３％だったが、日本は５４％にとどまった。
デジタル空間の構造や弊害を表す用語の認知率も調査。正確さより関心を集めることを重視する「アテンション・エコノミー」など三つの用語を知っている人は、平均で日本は５％のみ。米国３３％、韓国４０％と大きな差がついた。
３か国でそれぞれ広がった各１５件の偽情報について、「正しい」「わからない」「誤り」の三択で回答を求めたところ、「誤り」と見抜くことができた割合は、米国４０％、韓国３３％に対し、日本は最低の２７％だった。
回答者のメディア利用状況なども聞いた結果、偽情報にだまされる傾向が表れたのは「ＳＮＳを信頼している人」「ニュースを受動的に受け取る人」だった。
一方、だまされにくかったのは「新聞を読む人」「複数メディアから多様な情報を取得している人」だった。新聞を読む人はそうでない人と比べ、偽情報に気付く確率が５％高かった。
宍戸常寿・東大教授（憲法学）の話「日本は偽情報への耐性が弱く、深刻な状況にあることが裏付けられた。早急にリテラシーを高める取り組みが求められる」
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